モバイル決済端末8選を比較｜おすすめ端末や手数料を徹底解説

モバイル決済端末は、クレジットカードやQRコード、電子マネーなど幅広い決済方法に対応できる便利な端末です。近年は小売店や飲食店、美容室、クリニックなど幅広い業種で導入が進んでおり、会計の効率化や顧客満足度向上に役立っています。

一方で、端末の種類や対応機能、手数料、POSレジ連携のしやすさはサービスごとに異なるため、比較して選ぶことが重要です。

この記事では、モバイル決済端末の種類や主要機能、導入が進む理由をわかりやすく解説します。

おすすめ決済端末比較表

ランキング	1位	2位	3位
サービス名	PAYGATE	CASHIER POS	スクエア
製品
評価
資料請求	資料請求	資料請求	資料請求
提供会社	株式会社スマレジ	株式会社ユニエイム	Square株式会社
本体価格	39,600円 ※無料キャンペーン中！	無料	4,980円〜
月額利用料	3,300円〜	無料	無料
決済手数料	1.98%~ (業界最安水準)	3.24%~	2.5%~3.25%
入金サイクル	月2回 (QRコード決済は月1回)	月2回 (電子マネー決済は月1回)	・みずほ銀行、三井住友銀行を入金口座にしていると翌営業日 ・それ以外の銀行口座の場合は週1回
持ち運び	○	○	△
導入までの期間	最短15日	最短15日	3営業日

モバイル決済端末の種類

モバイル決済端末には複数のタイプがあり、店舗の規模や業種、必要な機能によって向いている種類が異なります。導入後の使いやすさや運用のしやすさを左右するため、まずは各端末の特徴を把握することが大切です。

据え置き型決済端末

据え置き型決済端末は、レジカウンターに常設して利用するタイプです。電源や通信環境を安定して確保しやすく、会計件数が多い店舗でもスムーズに運用しやすい点が特徴です。端末自体がしっかりしているため、連続利用や高頻度決済にも向いています。飲食店や物販店など、会計場所が固定されている業態で使いやすく、周辺機器やPOSレジとの連携がしやすい点も強みです。

モバイル型決済端末

モバイル型決済端末は、持ち運びがしやすいコンパクトな端末で、店内のどこでも決済しやすい点が魅力です。テーブル会計を行う飲食店や、移動販売、イベント出店などに向いています。Wi-FiやSIM通信を利用できる機種であれば、設置場所に縛られず柔軟に運用できます。配線が少なく省スペースで使えるため、小規模店舗でも導入しやすく、会計動線の改善にもつながります。

スマホ・タブレット連携型決済端末

スマホ・タブレット連携型決済端末は、専用アプリを入れたスマートフォンやタブレットと連携して使うタイプです。端末本体を比較的低コストで導入しやすく、初めてキャッシュレス決済を導入する店舗にも向いています。操作画面をスマホやタブレットで確認できるため、売上確認や商品入力も行いやすい点が特長です。小規模事業者や個人経営の店舗、訪問販売や出張サービスとの相性も良好です。

オールインワン型決済端末

オールインワン型決済端末は、決済機能だけでなく商品登録や売上管理、レシート発行などを1台で完結できるタイプです。スマホや外部端末を別途用意しなくても利用できるため、シンプルな運用を実現しやすい点が魅力です。コンパクトでありながら機能性が高く、レジ周りをすっきりさせたい店舗にも適しています。導入や教育の手間を抑えながら、会計業務を効率化したい事業者に向いています。

モバイル決済端末の主要機能

モバイル決済端末を比較する際は、対応できる決済手段だけでなく、レシート発行や売上管理、POSレジ連携などの機能も確認することが重要です。必要な機能が揃っているかで、導入後の利便性が大きく変わります。

クレジットカード決済対応

主要な国際ブランドに対応しているかは基本の比較ポイントです。VisaやMastercard、JCBなどへの対応範囲を確認することで、機会損失を防ぎやすくなります。

QRコード決済対応

PayPayや楽天ペイ、d払いなどのQRコード決済に対応していると、幅広い顧客ニーズに応えやすくなります。若年層や現金を持たない利用者にも便利です。

電子マネー決済対応

交通系ICやiD、QUICPayなどの電子マネー対応は、少額決済のスピード向上に役立ちます。レジ待ちを減らしたい店舗にとって重要な機能です。

レシート発行機能

レシートプリンター内蔵型や外部プリンター対応型であれば、紙の控えを求める顧客にも対応しやすくなります。業種によっては必須機能になることもあります。

売上管理機能

日別や月別の売上を確認できる機能があると、店舗運営の管理がしやすくなります。会計データの把握や分析を効率化したい場合に役立ちます。

POSレジ連携機能

POSレジと連携できる端末なら、会計情報や売上データを一元管理しやすくなります。二重入力を減らせるため、業務効率化やミス防止につながります。

モバイル決済端末の導入が進んでいる理由

モバイル決済端末の導入が進んでいる背景には、キャッシュレス需要の高まりだけでなく、店舗運営の効率化や人手不足対策への期待があります。ここでは、多くの事業者が導入を進める主な理由を解説します。

キャッシュレス需要が拡大しているため

近年は現金以外の支払い方法を希望する利用者が増えており、カードやQRコード、電子マネーに対応できる店舗が選ばれやすくなっています。モバイル決済端末を導入すれば、多様な支払いニーズに応えやすくなり、販売機会の拡大につながります。訪日客や若年層など、キャッシュレス利用が多い層にも対応しやすくなるため、集客面でも有利に働きます。

会計業務を効率化できるため

モバイル決済端末は現金の受け渡しを減らせるため、会計にかかる時間を短縮しやすい点が魅力です。釣銭ミスや金額の受け渡し間違いを防ぎやすくなるほか、レジ締め作業の負担軽減にもつながります。さらに、売上データを自動で記録できる端末であれば、日々の集計業務も効率化しやすく、経理処理や店舗管理の精度向上にも役立ちます。

小規模店舗でも導入しやすいため

近年のモバイル決済端末は、小型で初期費用を抑えやすいモデルが増えており、小規模店舗や個人事業主でも導入しやすくなっています。大がかりなレジ設備を整えなくてもキャッシュレス対応を始められるため、限られたスペースや予算でも検討しやすい点が特徴です。必要に応じて機能を拡張できるサービスも多く、事業規模に合わせた導入がしやすくなっています。

人手不足対策につながるため

人手不足が課題となる店舗では、会計業務の効率化が大きなテーマになります。モバイル決済端末を活用すれば、スタッフが現金管理にかける時間を減らし、接客や案内など本来の業務に集中しやすくなります。操作がわかりやすい端末を選べば新人教育の負担も抑えやすく、少人数でもスムーズな店舗運営を行いやすくなる点が導入を後押ししています。

顧客満足度向上につながるため

希望する支払い方法を選べる店舗は、顧客にとって利便性が高く、満足度向上につながりやすくなります。特に混雑時でもスムーズに会計できれば、待ち時間のストレスを軽減しやすくなります。さらに、非接触決済やタッチ決済に対応していれば、衛生面やスピード面を重視する顧客にも好印象を与えやすく、リピート利用につながる可能性も高まります。

モバイル決済端末おすすめ会社8選

モバイル決済端末は、対応決済手段や手数料、端末の使いやすさ、POS連携のしやすさで選ぶことが大切です。ここでは、導入実績や機能面、コスト面で比較しやすい主要サービスを紹介します。 

PAYGATE

PAYGATEは、1台でクレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応しやすいマルチ決済端末として知られています。モバイル性のあるオールインワン端末を採用しており、持ち運びしやすく、レジ前だけでなくテーブル会計や催事でも活用しやすい点が強みです。POSレジ連携や多様な決済ブランド対応を重視したい店舗に向いており、飲食店や小売店、サービス業まで幅広く検討しやすい端末です。 

CASHIER

CASHIERは、クラウドPOSレジとあわせて導入しやすい決済サービスで、店舗規模や運用形態に応じて選びやすい点が特徴です。公式案内ではクレジットカード決済手数料が2.98％台から、別ページでは端末費用0円・月額費用0円で始められる案内もあり、初期負担を抑えて導入したい事業者と相性があります。POSと決済をまとめて整備したい店舗や、シンプルにキャッシュレス化を進めたい店舗に向いています。 

Square

Squareは、導入のしやすさと料金体系のわかりやすさで人気がある決済サービスです。公式では対面決済手数料が2.5％から、条件外では3.25％からと案内されており、月額固定費なしで始めやすい点が魅力です。端末ラインアップも豊富で、カードリーダー型からターミナル型まで選びやすく、個人事業主や小規模店舗、移動販売、イベント出店など幅広い業態で使いやすいサービスといえます。 

価格・プラン
・導入初期費用/月額利用料 ：無料
・決済手数料3.24%〜

Airペイ

Airペイは、初期費用、月額費用、振込手数料が0円で始めやすく、カードリーダー無償貸与にも対応している点が特徴です。決済手数料は0.99％から3.24％と案内されており、主要なクレジットカード、電子マネー、QRコード決済を1台でまとめやすい構成です。Airレジとの親和性も高く、リクルート系サービスを使っている店舗や、コストを抑えて幅広い決済手段に対応したい事業者に向いています。 

価格
・カードリーダー19,800円
・初期費用0円
・月額利用料0円
・決済手数料3.24%~

STORES 決済

STORES 決済は、固定費ゼロで始めやすいフリープランと、手数料を抑えやすい有料プランを選べる点が魅力です。公式ではフリーで月額0円、端末は条件付き無償貸与または購入案内があり、対面クレジットカード決済手数料は2.48％台から案内されています。小規模店舗や新規開業の事業者でも導入しやすく、STORES レジなど関連サービスと組み合わせて運用しやすい点も強みです。

 

楽天ペイ ターミナル

楽天ペイ ターミナルは、端末1台でクレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応し、レシートプリンター内蔵型で運用しやすい点が特徴です。公式では決済手数料2.95％からと案内され、導入0円キャンペーンや月額0円キャンペーン、優待SIMによる通信費0円の案内もあります。楽天経済圏との相性を重視する店舗や、1台完結型で会計周りをすっきりさせたい店舗に向いています。 

ステラパック

ステラパックは、三井住友カード系のキャッシュレス決済サービスで、1台で多様な決済手段に対応できる点が魅力です。公式ではスモールビジネスプランでVisa・Mastercardが1.98％、JCBやAmerican Expressなどが2.48％、その他が3.24％と案内されており、サービス利用料は1年間0円、2年目以降は月額3,300円です。手数料を抑えつつ、大手系の安心感も重視したい店舗に向いています。 

価格・プラン
月額9,900円

USEN PAY

USEN PAYは、店舗向けサービスを多く展開するUSENの決済サービスで、飲食店や美容サロンなどと相性がよい点が特徴です。公式ではVisa／Mastercardが2.99％、その他カードが3.24％、QRコードは3.0％または3.24％、電子マネーは3.24％からと案内されています。USENレジや周辺サービスと組み合わせやすく、導入後のサポートも重視して比較したい店舗に向いています。 

モバイル決済端末の価格・費用は？

モバイル決済端末の費用は、端末本体代だけでなく、初期設定費、月額利用料、決済手数料、周辺機器費用、通信費などを含めて考えることが大切です。導入前に総額で比較すると失敗を防ぎやすくなります。 

端末本体価格の相場

モバイル決済端末の本体価格は、無料貸与型から数万円台の購入型まで幅があります。Airペイのようにカードリーダー無償貸与のサービスもあれば、STORES 決済のように端末購入が必要なプランもあります。レシートプリンター内蔵型やオールインワン型は価格が上がりやすく、機能がシンプルなカードリーダー型は比較的導入しやすい傾向があります。端末の形状と必要機能を見ながら選ぶことが重要です。 

初期費用の目安

初期費用は、端末代のほか、設定費や周辺機器購入費が発生する場合があります。一方で、SquareやAirペイ、CASHIER、楽天ペイなどは、条件付きで初期費用を抑えやすい案内があり、導入ハードルを下げやすい点が特徴です。新規開業や小規模店舗では、初期費用無料または低額で始められるサービスを選ぶと資金負担を軽減しやすくなります。 

月額利用料の相場

月額利用料は0円のサービスも多い一方で、プランや端末によっては数千円程度かかる場合があります。たとえばAirペイやSquareは固定費を抑えやすく、ステラパックは1年間0円、2年目以降は月額3,300円の案内があります。固定費が低いほど始めやすい反面、手数料率や機能範囲に違いが出ることもあるため、月額費用だけでなく全体の費用対効果で比較することが大切です。 

決済手数料の相場

決済手数料は、一般的に2％台後半から3％台前半が目安です。実際に公式案内でも、Squareは2.5％または3.25％、Airペイは0.99％から3.24％、楽天ペイ ターミナルは2.95％から、USEN PAYは2.99％から、ステラパックは条件付きで1.98％からの案内があります。どの決済手段に強いかで手数料も変わるため、自店舗で多い支払い方法に合わせて比較することが重要です。 

レシートプリンターや周辺機器の費用

端末によってはレシートプリンターを別途用意する必要があります。楽天ペイ ターミナルや一部のオールインワン端末のようにプリンター内蔵型であれば追加費用を抑えやすい一方、スマホ・タブレット連携型ではプリンター、スタンド、充電機器などが必要になることもあります。紙の控えをよく求められる業種では、周辺機器費用も含めて見積もることが大切です。 

通信費や運用コスト

モバイル決済端末は通信が必要なため、Wi-Fi環境の整備やSIM通信費が発生することがあります。楽天ペイでは優待SIMで通信費0円の案内があり、端末によっては店舗Wi-Fiを活用してコストを抑えることも可能です。また、ロール紙や充電、故障時の交換対応なども継続的な運用コストになります。導入後の毎月の支出まで含めて比較すると、実際の負担を把握しやすくなります。 

モバイル決済端末のメリット

モバイル決済端末は、現金以外の多様な支払い方法に対応しながら、店舗運営の効率化にも役立つ点が魅力です。特に小規模店舗や移動型の事業では、導入しやすさと柔軟性の高さが大きなメリットになります。

キャッシュレス対応をすぐ始めやすい

モバイル決済端末は、従来の大型レジ設備に比べて導入準備がシンプルなものが多く、比較的早くキャッシュレス対応を始めやすい点がメリットです。初期費用や月額固定費を抑えやすいサービスも多く、新規開業や個人事業主でも導入しやすくなっています。現金のみの店舗でも、キャッシュレス需要にすばやく対応しやすく、販売機会の拡大につなげやすいのが魅力です。

会計スピードを向上しやすい

カードのタッチ決済や電子マネー、QRコード決済に対応することで、現金授受に比べて会計時間を短縮しやすくなります。特にレジ待ちが発生しやすい店舗では、会計の流れがスムーズになることで回転率向上にもつながります。釣銭ミスの防止や、スタッフの会計負担軽減にも役立つため、接客品質の安定にもつながりやすい点がメリットです。

省スペースで導入しやすい

モバイル決済端末はコンパクトな設計のものが多く、大きなレジカウンターを用意しなくても導入しやすい点がメリットです。小規模な飲食店や物販店、キッチンカー、催事ブースなど、限られたスペースでも設置しやすく、レジ周りをすっきり保ちやすくなります。大がかりな設備投資をせずにキャッシュレス化を進めたい事業者に適した選択肢です。

持ち運びしやすく場所を選ばない

モバイル型やオールインワン型の端末は持ち運びしやすく、固定レジに縛られずに会計できる点が強みです。飲食店のテーブル会計やイベント販売、訪問サービス、屋外販売などでも活用しやすく、会計場所を柔軟に設定できます。会計のために顧客をレジまで移動させる必要が減るため、利便性の向上にもつながりやすいのが魅力です。

売上データを管理しやすい

モバイル決済端末の多くは、売上履歴や決済種別、時間帯別のデータなどを確認しやすい仕組みを備えています。POSレジや会計システムと連携できるサービスを選べば、売上管理や集計作業を効率化しやすく、経営判断にも役立てやすくなります。手書き管理や現金中心の運用に比べて、数字を把握しやすい点は大きなメリットです。

モバイル決済端末のデメリット

モバイル決済端末は便利な一方で、通信や手数料、機能差などに注意が必要です。導入前にデメリットを把握しておくことで、自店舗に合った端末選びと運用設計をしやすくなります。

通信環境に左右されやすい

モバイル決済端末は、Wi-Fiやモバイル回線を利用して決済処理を行うため、通信環境が不安定だと会計に支障が出る可能性があります。特にイベント会場や屋外、電波が弱い立地では注意が必要です。通信障害時に備えて、現金対応や別回線の準備など代替手段を考えておくと安心です。安定運用のためには、通信環境も含めて導入計画を立てることが大切です。

手数料負担が発生する

モバイル決済端末は現金決済と異なり、売上ごとに決済手数料がかかります。手数料率はおおむね2％台後半から3％台前半が多く、単価や件数によっては利益に影響することがあります。便利さと引き換えに継続的なコストが発生するため、導入時は手数料率だけでなく、月額費用や入金条件も含めて総合的に比較する必要があります。 

端末ごとに機能差が大きい

モバイル決済端末は、同じように見えても機能差が大きく、対応ブランド、レシート発行、POS連携、売上分析、持ち運びやすさなどに違いがあります。料金だけで選ぶと、あとから必要な機能が足りないと感じることもあります。自店舗で必要な会計フローを整理したうえで、どの機能を優先するかを明確にして選ぶことが大切です。

現金管理には別対応が必要な場合がある

モバイル決済端末はキャッシュレス決済には強い一方で、現金の受け渡しや釣銭管理を自動化する仕組みは基本的に別途用意する必要があります。現金利用がまだ多い店舗では、決済端末だけで会計業務全体が完結するとは限りません。必要に応じてPOSレジや自動釣銭機、ドロアなどと組み合わせ、現金とキャッシュレスの両方を運用しやすい体制を整えることが重要です。

バッテリー管理や充電が必要な場合がある

持ち運び可能なモバイル端末は便利ですが、充電切れやバッテリー劣化に注意が必要です。特に長時間営業や催事、屋外利用では、途中で端末が使えなくなると会計に影響します。充電タイミングのルール化や予備電源の準備をしておくことで、トラブルを防ぎやすくなります。導入時には、連続稼働時間や充電方法も確認しておくと安心です。

モバイル決済端末の選びのポイント

モバイル決済端末は、手数料だけでなく、対応決済手段や使いやすさ、入金条件、サポート内容まで含めて比較することが大切です。店舗の業態や規模に合った端末を選ぶことで、導入後の満足度が大きく変わります。

自店舗に必要な決済手段を整理する

まずは、自店舗で必要な決済手段を整理することが大切です。クレジットカード中心なのか、QRコード決済の利用者が多いのか、電子マネー需要が高いのかで適した端末は変わります。観光地や若年層の多いエリアではQRコード決済の重要性が高まることもあります。対応ブランドが広いほど便利ですが、その分手数料や条件も変わるため、実際の顧客層に合わせて選ぶことが重要です。

導入コストと固定費のバランスを見る

端末選びでは、初期費用だけでなく、月額費用や決済手数料も含めた総コストで比較することが重要です。初期費用0円でも手数料が高めのサービスもあれば、月額費用がある代わりに手数料を抑えやすいプランもあります。売上規模や決済件数によって有利なサービスは変わるため、自店舗の想定売上に当てはめて費用感を確認することが失敗防止につながります。

操作性のわかりやすさを確認する

毎日使う端末だからこそ、操作のわかりやすさは重要です。会計画面が見やすいか、決済手順がシンプルか、スタッフがすぐ覚えられるかを確認することで、現場の負担を減らしやすくなります。特にアルバイトや新人が多い店舗では、操作性の差が業務効率に直結します。可能であればデモや資料で画面イメージを確認してから選ぶと安心です。

入金サイクルと資金繰りを確認する

決済端末を比較する際は、手数料だけでなく入金サイクルも重要です。入金頻度が早いサービスは資金繰りを安定させやすく、仕入れや固定費の支払いにも対応しやすくなります。一方で、月数回の入金では運転資金の管理が必要になることもあります。特に開業直後や小規模事業では、入金日や振込手数料まで含めて確認しておくことが大切です。 

POSレジや会計システムとの連携を確認する

決済端末単体で使うのか、POSレジや会計ソフトと連携させるのかによって、選ぶべきサービスは変わります。連携できる端末なら、売上情報をまとめて管理しやすく、二重入力や集計ミスを防ぎやすくなります。飲食店や小売店、美容室など業種によって必要な連携先は異なるため、今使っているシステムや今後導入予定のサービスとの相性を確認しておくことが重要です。

サポート体制を確認する

導入後にトラブルが起きたときのために、サポート体制も確認しておくべきポイントです。故障時の交換対応、電話やチャットでの問い合わせ可否、導入支援の有無などで安心感は変わります。特に営業中に端末トラブルが起きると売上に直結するため、サポートの速さや対応時間は重要です。価格だけでなく、運用面の安心感まで含めて比較することが失敗防止につながります。

モバイル決済端末でよくある質問

モバイル決済端末は便利ですが、費用や導入条件、現金併用の可否、レシート対応、入金頻度、通信トラブル時の対応など、事前に確認しておきたい点も多くあります。ここでは、よくある疑問をわかりやすく整理します。

モバイル決済端末の導入費用はどれくらいですか

導入費用は、無料で始めやすいサービスから、端末購入や周辺機器の準備で数万円かかるケースまでさまざまです。初期費用0円や端末無償貸与のサービスもありますが、プリンターやタブレットが別途必要な場合は追加費用が発生します。実際には、端末代だけでなく、月額利用料、決済手数料、通信費まで含めて総額で考えることが大切です。 

個人事業主でも導入できますか

多くのモバイル決済端末は、法人だけでなく個人事業主でも申し込み可能です。実際にSquareやAirペイ、楽天ペイなどは小規模事業者にも広く利用されています。ただし、業種や営業形態によっては審査が必要で、本人確認書類や営業実態がわかる資料の提出を求められることがあります。開業前でも申し込めるサービスもあるため、条件を確認しておくと安心です。 

現金会計と併用できますか

はい、現金会計とモバイル決済端末の併用は可能です。多くの店舗では、現金利用者とキャッシュレス利用者の両方に対応するために併用しています。ただし、モバイル決済端末自体は現金の釣銭管理までは担わないため、現金を扱う場合はレジやドロア、自動釣銭機などを別途用意することがあります。現金比率が高い店舗では、会計全体の運用を見ながら導入することが大切です。

レシートプリンターは必要ですか

必須ではありませんが、業種や顧客層によっては必要になることが多いです。電子レシートやメール送信に対応するサービスもありますが、紙の控えを希望する顧客は少なくありません。楽天ペイ ターミナルのようにプリンター内蔵型であれば追加準備を減らしやすい一方、カードリーダー型では別途プリンターが必要な場合があります。運用に合わせて判断することが大切です。 

入金はどのくらいの頻度で行われますか

入金頻度はサービスによって異なります。Airペイは最大月6回の振込案内があり、USEN PAYも入金サイクルを確認できる案内があります。入金が早いほど資金繰りはしやすくなりますが、銀行やプランによって条件が変わることもあります。特に小規模店舗では、決済手数料だけでなく、入金タイミングと振込手数料まで含めて比較することが重要です。 

通信障害が起きた場合はどうなりますか

通信障害が起きると、決済承認ができずキャッシュレス会計が一時的に止まる可能性があります。そのため、現金での支払いに切り替える、別回線を使う、後日再決済のルールを決めておくなど、代替手段を準備しておくことが重要です。特に移動販売やイベントでは通信環境の影響を受けやすいため、事前に電波状況やバックアップ方法を確認しておくと安心です。

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